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トップページ資産運用 お勉強人気の投資信託ですが、こんな投資信託があることご存じでしたか

資産運用 お勉強

 資産運用について学ぶのに、とても具体的でよい記事なので、マネックス証券のサイトより引用させていただいております。

2007年8月19日 掲載
最近個人投資家の間で投資信託の人気が高まっています。投資信託と言っても種類はさまざま。今日お話しするのは、その中のひとつ、ETF(Exchange Traded Fund)についてです。資産運用のステップアップ方法として、このETFを知っていて損はありません。

ETFとは、証券取引所に上場している投資信託のことですが、今回はその中の「株価指数連動型上場投資信託」について説明します。最大の特徴は、その名の通り株式の要素を持った投資信託であるということです。

国内に上場している日本株式で運用するETFは、現在14銘柄あり、上場していないインデックスファンド(以下「インデックスファンド」)と同様に、日経平均株価やTOPIXなどの株価指数(インデックス)に連動するように運用されています。ネット証券の場合、株式取引の画面で売買したいETFの銘柄コードを入力して注文することができます。

ETFもインデックスファンドも、どちらも株式のインデックスに連動した商品ですから、リターンに大きな差はありません。では、この2つの商品にはどんな違いがあり、どう使い分けたらよいのでしょう。

ETFとインデックスファンドの違い

インデックスファンドにはないETFの特徴、それは、株式のように取引所の取引時間帯に時価で売買でき、多様な注文方法を使うことができることです。インデックスファンドの場合、一日一回算出される「基準価額」でしか取引することができませんが、ETFであれば、リアルタイムに指値、成行での注文ができますし、信用取引も可能です。しかも投資信託ですから、収益分配金もあります。

最低取引金額に関しても違いがあります。例えば、日経平均株価やTOPIX連動型のETFの場合、株式と同様、売買単位(口数)×取引値(購入時の時価)の金額となり、2007年7月現在の水準では、最低でも18万円程度からの購入となります。インデックスファンドであれば、通常1万円から1円単位で買付できることを考えると、多少ハードルが高いと感じるかもしれませんね。またETFの場合、購入時と売却時に株式と同様に売買手数料がかかるほか、インデックスファンドのような、「毎月1万円ずつ購入」といったドル・コスト平均法による定額積立は、特定のサービスを利用しないとできません。

しかしその一方で、保有コストについては、年間の信託報酬額が、インデックスファンドでは低いものでも0.5%前後であるのに対し、ETFでは0.3%以下と、一般にETFの方が低いと言えます。

このように、ETFはインデックスファンドに比べて、最低投資金額はややかさむものの、信託報酬がより安いため、保有期間が長くなればなるほどコスト面で有利であるというメリットを持っています。

ETFとインデックスファンドの両方のメリットを活かした長期資産運用とは

ETFとインデックスファンドは、それぞれにメリットを持っているので、両方のメリットを活かす、つまり「いいとこ取り」の資産運用の仕方を考えればよいのです。

その方法とは、まずノーロードのインデックスファンドで毎月一定額を自動積立します。そしてまとまったところで全額売却して、ETFに乗り換える、というものです。

インデックスファンドはドル・コスト平均法が使えますから、この方法で購入していけば、平均取得単価を引き下げる効果が期待できます。しかしこのままでは、残高に対してかかる信託報酬がETFより割高になってしまいます。そこで一定の残高に達したら、保有期間が長くなるほどコスト面で有利なETFに乗り換えるというわけです。

このようなインデックスファンドからETFへの「リレー投資」は、最低投資金額の大きいETFのデメリットをクリアし、ドル・コスト平均法のメリットを使いながら長期的なコストを下げられます。ただし、インデックスファンドは売買に手数料がかからないノーロード商品がほとんどですが、ETFは株式と同じように売買手数料がかかります。したがって、売買時の手数料を含めてETFがコスト面で有利になるにはある程度の保有期間が必要です。どの位の期間でコスト面でのメリットが出るかは、各証券会社の売買手数料によって異なりますので、具体的な数字で計算してみるとよいでしょう。
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